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2017年6月の記事

2017年6月20日 (火)

松山英樹・全米オープン2位・・・メジャー勝利の条件が揃っていたのだろうか?


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618日、米国ウィスコンシン州エリンのエリンヒルズ(パー72)で行われた、男子ゴルフのメジャー第2戦、全米オープン選手権で松山英樹は終盤猛追するも通算12アンダーの2762位に入った。

松山英樹が怒濤の逆襲でメジャー日本勢最高タイに入った後、ネットでいろいろな人のコメントを読んだ。青木功、丸山茂樹、トム・ワトソン、等々のコメントである。

いずれのコメントでも表現は違うが、近い将来メジャーで勝てるだろうというものであった。特に、トム・ワトソン氏は「メジャーで勝つための(得意な)ギアが全て揃っている」と絶賛していた。

青木功氏は、松山英樹が持つ“特殊能力”について語っていた。特殊能力に気付いたのはパットの練習に立ち会った時であるという。

即ち、「パッティングのラインを見た時の平衡感覚がものすごくいい。(芝を)パッと見たときに 『あっ、フック』、『 あっ、スライス』 って分かるって言うんだから」。

練習場の芝を見て青木氏が 「ボール1個ぐらい切れる」 と言うと、松山はすかさず 「いや、もうちょっと大きく切れる」 と返答。実際にパターで打ってみると、1個分以上切れたという。

「平衡感覚がずば抜けていると思う。だから、我々みたいにこういうこと(パターを使ってグリーンの傾きを測ること)をしない。自分で見えているんだと思う」 とコメントしていた。

松山英樹のゴルフ実力は、今更ここでうんぬんしなくても過去の実績で示されて来た。しかし、実力だけでメジャー制覇は出来ないのである。しからば、何が足りないのだろうか?

メジャーで勝つための条件と言うのは、素人判断であるが、全ての条件が揃った時にチャンスが訪れるのではと思う。その条件とは、1.実力、2.体力、3.気力(精神力)、4.判断力、5.集中力、6.時の運、等々である。

松山英樹にその条件を当てはめて見ると、実力は言うまでもなくOKである。体力についても、日本人としては非常に恵まれている、ティーショットを全力で打たなくても8割くらいの力で打って飛距離を伸ばせるのである。

気力(精神力)については、ミスが続いた時のリカバリー力として問われるが、時々大崩れして立ち直れない時があり、修養の一つの課題である。

判断力について見ると、一流選手が持つ判断力を備えていると思う。フェアウエイを大きく外した時の処理能力、パッティングのラインを読む力、等々十分である。

集中力については、今回の全米オープンで見せた、2日目、4日目、猛チャージを見ると分かる通り、集中力が高まった時の爆発力は目を見張るものを持っている。

最後、時の運であるが、メジャー制覇には欠かせない要素の一つである。今回、優勝出来なかったのは、初日大きく出遅れた事に起因していると思う。初日、74と大たたきし、トップとの差は9打と出遅れたことである。あわや予選落ちかと危ぶまれる出来であった。

こうして条件を並べて見ると、松山英樹がメジャー制覇するのは、メンタル面の充実、即ち4日間を通して気力を保つ事が出来るのかどうか? そして後は、時の運を待つことではないだろうか?次回のメジャー大会に期待したい。今年あと二つ、全米プロゴルフ、全英オープン、が残っている。頑張ってどちらかで優勝をして欲しいと願うのである。

2017年6月 3日 (土)

トランプ氏、パリ協定離脱を表明・・・「歴史的過ち」である

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6月2日未明、米国トランプ大統領は、地球温暖化の新しい国際枠組み「パリ協定」から離脱することを正式に表明した。トランプ氏は、選挙戦の時から、地球温暖化はでっち上げだと主張し、脱退を唱えていた。

トランプ氏は大統領に就任すると同時に、公約であった 「米国第一」 政策を推進して来た。その一環としてパリ協定から脱退をするものである。即ち、パリ協定は「非常に不公平だ」として「米国に不利益をもたらし、他国の利益となる」などと非難し公約実現を正当化している。

195カ国が署名した同協定から、世界第2位の二酸化炭素排出国である米国が抜ければ、地球課題の温暖化対策は大きな打撃となる。更に、オバマ前大統領が約束した、途上国の温暖化対策を支援する緑の気候基金に30億ドル(約3,300億円)拠出する案件も白紙に戻したのである。

トランプ氏は、先月末行われたG7(主要国首脳会議)で欧州の各国首脳から協定にとどまるよう説得されていたが、これには応じず米国第一の主張を貫いた。ドイツのメルケル首相、フランスのマクロン大統領、英国のメイ首相、等々と相次いで電話協議し、パリ協定からの離脱を伝えた。首脳らは「遺憾の意」を表明した。

一方で、トランプ氏は、「再交渉を始めて公正な協定を結びたい」とも提案したのであるが、メルケル首相を含む独仏伊の3首脳は、即座に連名で声明を発表し、「パリ協定は再交渉出来ない」 とトランプ氏の提案を拒んだのである。ヨーロッパの首脳がこうした毅然たる態度で拒否したのは高く評価すべきである。

「米国第一」 政策を言い換えると、米国さえ良ければ他国はどうなっても良いという政策である、果たしてこれで良いのか?温暖化対策は世界全体が直面する共通課題である。

即ち、地球とは唯一無二 人類が生存出来る 「宇宙船」 である。天の川銀河系に例え地球に匹敵する場所があったとしても人類は移り住む事は不可能である。と言う事は、地球環境は人類が存在する限り、未来永劫に守らねばならないのである。現存する人間だけさえ良ければ良いと言う単純なものではない。

温暖化防止は、この地球環境を守るメンテナンス作業である。トランプ氏が言う、米国の石炭労働者の雇用を守ると言う単純な発想でこれを止めると言う事は 「歴史的過ち」 である。

トランプ氏が大統領になると、こうしたことが起きるのではないのかと危惧していた。従い、米国大統領選挙でトランプ氏が大統領になることには反対であった。残念ながら、ロシアのサイバー攻撃 (ロシアゲート疑惑) の影響?でクリントン氏が落選してしまった。当時、オバマ前大統領は、ロシアにサイバー攻撃を止めるよう再三警告していたのであるが実を結ばなかった。

しかし、米国の世論調査では、パリ協定残留派が7割弱、離脱派は1割強、と大多数の人々は正常な判断を下している。更に、IT企業を中心とする、米国の産業界は「温暖化対策を継続」を掲げ、環境技術開発を見直す動きは少なく救われる思いである。

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