東日本大震災から７年が経過・・・大震災についての雑感

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2018年3月11日で「東日本大震災」が発生してから丸7年が経過した。改めて大震災について考えて見たい。平成時代が後1年1ヶ月強で終わろうとしている。従い、2019年の3月11日に平成時代として最後の大震災としての足跡を残すことになる。

「東日本大震災」が発生する迄は、「阪神・淡路大震災」が経験した中で最大の地震マグニチュード7.3であり、これ以上の大地震は50年以上経過しないと起きないだろうと思っていた。即ち、私が生きている間には起きないと予想していた。

所が、「阪神・淡路大震災」から僅か16年2ヶ月後に発生した日本に於ける最大規模であり、世界を見渡しても最大級のマグニチュード9.0の大地震が発生したのである。

地震の範囲も岩手県沖から茨城県沖にかけての南北500ｋｍ、東西200ｋｍに渡る広大なものであり、この地震に伴い発生した津波は最高点で観測史上最大の40ｍとなった。

この津波により東京電力福島第一原子力発電所が被災し、放射性物質が漏れ出す未曾有の二次災害を引き起こした。これらの災害の実態については、既に多くのメディアにより記述されているので、ここでは詳しく述べない。

何ということだろうか、「東日本大震災」が発生して未だ復興半ばだと言う、2016年4月16日に今度は「熊本地震」の発生である。「熊本地震」はマグニチュード7.3と言う「阪神・淡路大震災」に匹敵する規模の地震であった。

「阪神・淡路大震災」は、神戸の市街地を縦に横切る形で発生したため被害は甚大となった。「熊本地震」は、市街地が密集する地域でなかったので、幸い「阪神・淡路大震災」程の被害とならなかったが、大災害であることに変わりなかった。

「熊本地震」は、「東日本大震災」から僅か5年1ヶ月後であり、「阪神・淡路大震災」から21年3ヶ月後の発生である。何が50年以上経過しないと発生しないだろうと言う、読みの甘さをあざ笑うかのような短期間に於ける大地震の発生であった。

一方、東海地震については、初の予知可能とする前提で施行された大規模地震対策特別措置法を受け、1979年8月「地震防災対策強化地域判定会」が設置された。この判定会が数日以内に東海地震が起きると判断した場合、気象庁が「予知情報」を発表し、首相も同時に「警戒宣言」を出すことになっていた。

この時点では、まるで東海地震は今にも起きそうな感覚であり、体積歪計やGPS等の観測機器が集中的に設置されると言う大々的な観測態勢が取られた。

所が、この判定会は約38年間で計378回開催されたが、地震は一向に起こる気配がなく、2017年10月30日に「確度の高い予測は困難」との理由で予知前提の防災対策が見直された。自然災害の気まぐれさは、人間の叡知をあざ笑っているかの如くである。

東海地震の予知に代わって、南海トラフ巨大地震の発生可能性を評価する新たな態勢に移行することになった。2017年11月以降は、東海地震を含めた南海トラフ地震の震源域全体を調査する「評価検討会」と同時開催の位置付けとなった。予知情報は発表せず、大規模地震発生の可能性が高まった場合に「南海トラフ地震関連情報」を発表する。

地震は、地球のプレートの構造上、あるいは活断層の歪みの集積度合い、等々により いつか必ず起きる宿命である。しかし、何時、どの地域で、どの程度の大きさ、と言う事を正確に予測することは 現在まだ不可能である。

地震が予想される、南海トラフ地震、首都直下地震、等々は被害予想が甚大であるだけに、いつ起きるか分からないけれどもそれなりの対策を実施し、被害を少しでも少なくするよう進めて行って欲しいものである。